マスコミは「オンラインカジノ」というソフトタッチな表現をもうヤメルべきだ！
ハッキリと「スマホ博打（バクチ）」や「ネット賭博（トバク）」というより実態を認識し易い表現で報道すべきである！
さらには、この「スマホ博打（バクチ）」は、もはやギャンブルという域を超えた「人工的な麻薬！」であると各国政府が認定すべきである！
今も記憶に鮮明に残る「スマホ博打（バクチ）」事件は、昨年３月あの野球界のスーパースター大谷翔平選手が突然巻き込まれた事件である。大谷選手との二人三脚で知られた元通訳が、大谷選手の個人口座から23億円もの金をだまし取った「スマホ博打（バクチ）」事件であった。
しかし、当時の我が国では「ギャンブル依存症はその人個人の問題である！」として自己責任論が大勢を占めたことから、抜本的な対策は殆ど何も検討すらされなかったのである。
最近になってようやく政府も重い腰を上げ、「スマホ博打（バクチ）」の利用者が賭け金の送金に利用する「決済代行業者」やカジノサイトの宣伝で報酬を得る「アフィリエイター」と呼ばれる個人や事業者への取締りを強化することを目指し始めた。
しかし、これでは手ぬるいのだ！
周辺への影響はあろうが、本丸である「スマホ博打（バクチ）」運営者には直接何の影響も無いからである！
思い起こしてみよう、コロナ禍においては行動制限があり突然ヒマな時間が生じながらも、友人や知人との繋がりは分断され、社会不安が蔓延するという誠にギャンブル依存症になりやすい要因が揃っていた。
そのような苦しい状況下においても、スマホさえあれば簡単にすぐ参加して没頭することができた為に、そのタイミングで「スマホ博打（バクチ）」が一気に広まってしまったのだ！
そして「スマホ博打（バクチ）」の地獄にはまった人たちの多くが、２０代の若者たちであった！
そんなコロナ禍では飲食業などは休業に追いやられたが、公営ギャンブルだけは売り上げを大いに伸ばしていたと、文春オンラインが当時の状況を報じている。
世の中はコロナ禍の真っ最中でも、公営ギャンブルとアプリの委託会社は様々なサービスを打ち出し、「登録すれば新規ポイントプレゼント」「友達紹介キャンペーン」などと、どんどんハードルを下げ若者をギャンブルに誘導していったそうだ。
要するに、認可された公営ギャンブルにおいてさえ、ある種のマインドコントロールが堂々と幅広く実行されていたのである！
さらに、コロナ禍の巣ごもり需要の中でムクムクと台頭してきた新たなギャンブルがあった。それこそが、利用者に対するマインドコントロールを『より念入りに特定の個人に対してキメ細かく仕組むこと』を目的に開発された、いわゆる「オンラインカジノ」と呼ばれる「スマホ博打（バクチ）」であったのだ！
特定の個人が、個人情報を悪用され24時間いつでも「スマホ博打（バクチ）」により狙い撃ちにされるのだ！
それ故に、この「スマホ博打（バクチ）」は、もはやギャンブルという域を超えた「人工的な麻薬！」なのである！
日本では「オンラインカジノ」が違法であるにも関わらず、対策が放置されていたことから地上波テレビでCMまで流されていたそうだ。また、アフィリエーターやYouTuberは、自分たちのサイトから登録したユーザーが使ったお金の数％がキックバックされるという仕組みで大金を得ていたというのだ。
「スマホ博打（バクチ）」は「人工的な麻薬！」による病気だとまだ認定されていない！
その為に、自己責任論に基づいた「説教」や「行動監視」や「金銭管理」などで、当事者の家族たちがなんとかしようともがいているケースが多いのである。
また、当事者も「もっと意志を強く持たなくては」と苦しんでいるが、こういった自己責任論だけでは「人工的な麻薬！」によるこの病気は回復しないのだ！
スマホやインターネットを通じて、いつでも24時間アクセス可能な「人工的な麻薬！」が放置されたままにあるのだから！
最低限の話として、特定の個人情報を盗み取る行為を行い、それを悪用して射幸心を煽るようなマインドコントロール方法は、倫理的にも法的にも許されるべきではない。
各国政府は、利用者が個人情報の悪用などはされないと安心して利用できるよう、「スマホ博打（バクチ）」運営者が透明性を持って運営することをハッキリと義務付けるべきである。
そして「スマホ博打（バクチ）」運営者に対する厳しい規制を設け、違反行為が発覚した場合には厳罰を科すべきである。
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