英国の大経済学者ケインズは１８８３年に生まれ、１９４６年に６２歳で逝去。
ケインズはケンブリッジ大学で数学を専攻し、１９０６年英国のインド省の官僚として社会人デビューするが、２年で官僚を辞めケンブリッジ大学に戻り研究者への道を選んだ。しかし、１９１５年には英国大蔵省に移り、それから１９１９年にドイツへの巨額賠償金に反対して大蔵省の職を辞すまでの４年間ばかりは再び役人生活を送った。
一方、ドイツの政治家ヒトラーはケインズより６歳若く１８８９年に生まれ、１９４５年に５６歳で連合国側のソ連に首都ベルリンを陥落され観念し自害した。
余談ながら、「Hitlerヒトラー」の姓名の語源は、「Hiedlerヒードラー」で「日雇い農夫」「小農」を語源とする姓名であり、それほど珍しい姓名でもなかったとされている。「ヒトラー」「ヒードラー」「ヒュードラ」「ヒドラルチェク」などの姓は東方植民したボヘミアドイツ人、およびチェコ人・スロバキア人などに見られるそうである。
話は時代を遡り１９１９年の話となるが、ドイツが第1次世界大戦で敗れ、すったもんだの末にバカなほど高額な賠償金を負担させられた結果ドイツ経済は行き詰まる。それが世界経済に波及して、１９２９年には世界大恐慌が起きる。そこで待ってましたとばかりに、ヒトラーが登場して来るのである！
そして１９３３年以降ヒトラーは、１９３６年に発表の【ケインズ理論】をまるで先取りした経済政策により、６００万人のドイツ失業者をたった3年で１００万人までに減らしたのである。また大企業と高額所得者には増税を、その他には減税を実施。それ故に、多くの国民から絶大な支持を得たのである。その当時には、後にヒトラーと激しく敵対する英国のあのチャーチルでさへ賛辞を送っているほどだ。
思えばむしろケインズの方がヒトラーを参考に、【ケインズ理論】を書いていたのかも知れない！
第1次世界大戦後のドイツの賠償金に関しては、当時英国の大蔵省A課がドイツに課す賠償額策定の任に当たっていた。１９１８年には責任者として、ケインズ自身が就任した。A課は11月に「ドイツの支払い能力は高めに見積もれば４０億ポンド、楽観的に見れば３０億ポンド、慎重に見れば２０億ポンド」になるという見通しの報告書を作成し、閣議に提出した。しかし、政府は大戦前のドイツ貯蓄を基準として賠償請求額は何と２４０億ポンドにすべきであると主張したのである。
１９１４年には【1ドル＝4.2マルク】の公定レートであったが、戦争中を通じて次第にマルクが下落。１９１８年１１月時点には【1ドル＝約7.５マルク】。当時【１ポンド＝約５ドル】からすると、【1ポンド＝約３８マルク】。【４０億ポンド＝約１５２０億マルク】、【２０億ポンド＝約７６０億マルク】となる。
しかし、最終的にドイツの賠償金額は、総額は【１３２０億マルク（純金４７，２５６トン相当）】という、【現在の日本の円に換算すると２００兆円】を優に上回るイメージであり、１９１３年当時のドイツ国民総所得の２．５倍という莫大なものとなり、ドイツはこの金額を向こう３０年間にわたって分割払い、しかも外貨で支払うことになった。
当然ドイツ国民としては、「あまりにもヒドイではないか！」とみんな頭に来たはずである！
ドイツへの巨額賠償金に対しケインズは反対したが、１９１９年１０月の【ベルサイユ条約】で決定された。その結果、一方的に貿易における勝ち逃げをした米国による【金の不胎化】や賠償金の【マルク払いを禁じた】ヤング案により、ドイツでは歴史に残る【ハイパーインフレ】が発生するのである。この歴史的なインフレが、米国に巨額の戦債の不良債権化をもたらし、１９２９年の米国株式市場の暴落、そして【世界恐慌】へと繋がって行く。さらには、ヒトラーによる【ナチスドイツ】が台頭する引き金となったのである！
１９３６年、ケインズは彼の代表作となる『雇用・利子および貨幣の一般理論』を発表し、激しい経済学論争を呼び起こしたが、この書に端を発する【ケインズ理論】はまもなくして【ケインズ経済学】として世界の経済学の主流となった。
『雇用・利子および貨幣の一般理論』（１９３６年 ）では、【不完全雇用】のもとでも均衡は成立し得るとし、また【完全雇用】を与えるための理論として、【反セイの法則】を打ち立てて、「産出高は消費と投資とからなる」とする【有効需要の原理】を基礎として、有効需要の不足に基づく非自発的な失業の原因を明らかにした。
【有効需要】は、市場メカニズムに任せた場合には不足することがある。しかし、ケインズは、投資の増加が所得の増加量を決定するという【乗数理論】に基づいて、【減税・公共投資】などの政策により投資を増大させるように仕向けることで、【有効需要】は回復することができるとした。生産者が価格を変えずに、供給量を総需要に応じて調整する。ケインズは【総需要】を増大させる方法として、財政政策、特に【財政支出政策】を重視した！
思えば２００８年のリーマンショックによる世界金融危機以降、マスマス日本企業が保有する現預金は増大傾向にあり、２０１６年度でも現預金額は約 ２１１兆円にも上った。
この金額はまさに第一次大戦後のあの巨額なドイツの賠償金額に、匹敵する金額の現預金額ではないか！
ケインズ理論を踏まえると、「失われた２０年や３０年」と言われる日本経済の低迷は、この預金を２００兆円を抱えたまま何らホンキで投資してこなかった、「ヒトやモノやコト」への供給不足という至極シンプルな理由と思えて来るのである！
しかし、まぁまたサラリーマンCEOが要らぬことをして失敗しゼニを失くすよりは、何もしないでカネを抱いてじっとしている方がまだマシか、という日本の多くの真面目なCEOたちの思いも分かる気はするのだ（笑）
ヴァイマル共和政のハイパーインフレーション – Wikipedia
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